HPVワクチン(ヒトパピローマウイルスワクチン)とは?子宮頸がんの予防のために

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「HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチン」って聞いたことありますか?「本当に必要なの?」「副反応が心配…」「自分も対象になるのかな?」と思う方もいるかと思います。

比較的若い世代の女性に発症しやすい子宮頸がんは、そのほとんどがHPVの感染が原因で起こりますが、HPVの感染を防ぐ「HPVワクチン」の接種により、子宮頸がんの発症リスクを低くすることができます。

この記事では、HPVワクチンの効果や安全性、接種スケジュールなどについて解説します。

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子宮頸がんとは?

子宮頸がんとは?

子宮頸がんは、女性の子宮の入り口付近(子宮頸部)にできるがんです。

日本では、年間約11,000人の女性が子宮頸がんにかかり、約3,000人の方が亡くなっています。子宮頸がんは20歳代後半から増えはじめ、特に30~50歳代で多くなります。20歳代と30歳代の女性で、最も罹患する人が多いがん※です。

30歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう(妊娠できなくなってしまう)人も、1年間に約1,000人います。

詳しくは「子宮頸がん」の記事を確認してください。

最もがんに近い前がん病変であるCIN3(子宮頸部上皮内腫瘍グレード3)を含む

HPV(ヒトパピローマウイルス)とは?

HPVは、皮膚や粘膜に感染するウイルスで、200種類以上のタイプがあります。粘膜に感染するHPVのうち少なくとも15種類が子宮頸がんの患者さんから検出されており、「高リスク型HPV」と呼ばれています。

これら高リスク型HPVは性行為によって感染しますが、子宮頸がん以外に、中咽頭がん、肛門がん、腟がん、外陰がん、陰茎がんなどにも関わっていると考えられており、男性にも関係しているウイルスです。

HPVは性交渉の経験がある女性の多くが一生に一度は感染すると言われており、ごく一般的にみられるウイルスです。

HPVに感染しても必ず子宮頸がんになるわけではありません。約10%の方がHPV検査で陽性の状態が持続し、その中の一部の方が、前がん病変(異形成)を経てがんになることがあると報告されています。

子宮頸がんの進行
「HPVワクチンについて知ってください(2025年2月改訂版)」(厚生労働省)(https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000901220.pdf)をもとに作成

HPVワクチンの効果

HPVワクチンは、子宮頸がんの原因になるいくつかのHPV(ヒトパピローマウイルス)への感染を防ぐことを目指したワクチンです。

現在日本において公費で受けられるHPVワクチンは、防ぐことができるHPVの種類(型)によって、2価ワクチン(サーバリックス®)、4価ワクチン(ガーダシル®)、9価ワクチン(シルガード®9)の3種類があります※。

サーバリックス®およびガーダシル®は、子宮頸がんをおこしやすい種類(型)であるHPV16型と18型の感染を防ぐことができ、子宮頸がんの原因の50~70%を防ぎます。さらにガーダシル®は、尖圭コンジローマと呼ばれる病気の原因となるHPV6型と11型にも対応しています。シルガード®9はこれに加え、ほかの5種類のHPV感染も防ぐため、子宮頸がんの原因の80~90%を防ぎます。あらかじめ原因となる型の感染を防ぐことで、将来の子宮頸がんのリスクを下げる効果が期待されています。

令和7年度末で、2価及び4価HPVワクチンが定期接種で用いるワクチンから除かれるため、令和8年度から9価HPVワクチンのみが定期接種で用いるワクチンとなります。

HPVワクチンの定期接種の対象年齢

日本では、小学校6年生から高校1年生相当の女子を対象にHPVワクチンの接種を提供しています。対象者は公費により接種を受けることができます。

平成9年度生まれ~平成20年度生まれ(誕生日が1997年4月2日~2009年4月1日)の女性で、令和4年4月1日~令和7年3月31日までの間にHPVワクチンを1回以上受けた方は、令和8年3月31日までの間に、残りの接種を公費で受けることが可能です。
対象年齢に該当しない方は、任意接種としてHPVワクチンを接種することは可能です。お近くの医療機関などにご相談ください。

接種回数とスケジュール

HPVワクチンのスケジュールは、どのワクチンを使うかや、何歳からはじめるかによって変わります。

一般的なHPVワクチンの接種スケジュール

HPVワクチンの安全性

HPVワクチンの接種後には、接種部位の痛みや腫れ、赤みなどの症状が起こることがあります。また、まれに重いアレルギー症状や神経系の症状が起こることがあります。もし接種後に気になる症状が出たときは、まずは接種を受けた医療機関や周りの大人に相談してください。

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「子宮頸がんの予防に有効なHPVワクチンとは?」(政府広報オンライン)(https://www.gov-online.go.jp/article/202306/entry-10294.html)をもとに作成

予防接種健康被害救済制度について

HPVワクチンに限らず、予防接種法に基づくワクチン接種については、接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障害が残るなどの健康被害が生じたりした場合は、申請し認定されると、予防接種法に基づく救済(医療費・障害年金等の給付)を受けられます。

給付申請を検討する場合には、診察した医師、保健所、お住まいの市区町村の予防接種担当課へご相談ください。

予防接種健康被害救済制度について|厚生労働省

任意接種の場合(小学校6年生から高校1年生相当の女子以外の方)は本制度の対象外であり、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法(PMDA法)に基づく医薬品副作用被害救済制度の対象となります。

最後に

HPVワクチンは、子宮頸がんを防ぐために重要です。

もし不安なことや気になる点があれば、婦人科などの医療機関や、自治体の相談窓口を利用することもできます。

保健師や助産師などの専門職が、心身の状態や健康面の不安について相談を受け付けています。お近くの相談窓口にご相談ください。

相談窓口一覧はこちら(新しいタブで開きます)
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