「最近、生理周期が不規則」「生理がもう２か月もこない、どうしよう」「もしかして妊娠？」という不安を抱えていませんか？
厚生労働省の「生理の状況」に関する調査では、「生理が不規則」と答えた女性は約２割にのぼりました。
生理がこない理由はさまざまです。この記事では、その原因について解説します。
まずは「正常な生理」を知ろう
生理周期は、「生理開始日」から「次の生理開始日の前日」までです。生理周期には個人差がありますが、生理周期は25〜38日間隔が正常です。また、生理期間は３〜７日間とされています。
これらの生理周期や生理期間から外れる場合、または生理の出血量が異常に多い・少ない場合は、正常な生理ではなく、月経異常と呼ばれます。
月経異常は、次のようなタイプに分類されます。
月経周期の異常
- 頻発月経：生理周期が24日以内
- 希発月経：生理周期が39日以上
月経の持続期間の異常
- 過長月経：出血が８日以上
- 過短月経：出血が２日以内
出血量の異常
- 過多月経：出血量が異常に多い
- 過少月経：出血量が異常に少ない
月経異常の場合、ホルモンの分泌異常や、子宮・卵巣に異常が潜んでいることがあります。放置すると将来の妊娠や健康に影響するリスクがあるため、婦人科を受診してみましょう。
無月経について
定期的な生理がくるべき年齢の方が、一定期間生理がこない状態を「無月経」と呼びます。
初経前や閉経後、妊娠・産後・授乳期に生理がこないことは問題ありませんが、それ以外の時期に一定期間生理がこないのは病的な状態です。
無月経は２つに分類されます。
- 続発性無月経：これまであった生理が３か月以上停止したもの
- 原発性無月経：満18歳を過ぎても初経がこないもの
この２つの無月経について解説していきます。
続発性無月経
これまであった生理が３か月以上停止した状態を「続発性無月経」と言います。
過度なダイエットや激しい運動などによる急激な体重減少、精神的ストレス、ホルモン分泌の異常などが原因となります。そのほか、睡眠薬や精神安定剤などの薬が影響していることもあります。
この中で注目するのは、急激な体重減少が原因となる無月経です。体重減少性無月経と言います。一般的には３〜６か月以内に、自分の体重から15〜20％以上減少すると無月経になることが多いと報告されています。10〜20代の女性に多く、将来的な骨密度の低下や不妊につながるおそれがあります。急激に体重が減少した場合は、医師の診察を受け、食事量を見直して体重回復を目指します。改善が難しいときは、心療内科や精神科でのサポートが検討されます。
※自分が適正な体重かチェックしてみよう。
BMI（Body Mass Index）は、体重と身長の関係から肥満度を示す指標です。
自分が「低体重（やせ）」や「肥満」ではないかチェックしてみましょう。
自分の将来的な健康や、妊娠・出産などのライフデザインの実現のためにも、適正な体重を維持することが大切です。
原発性無月経
満18歳を過ぎても一度も生理がこない状態を「原発性無月経」と言います。
子宮や卵巣の発育異常、ホルモン分泌障害、染色体異常などが原因として考えられます。
15歳を過ぎても生理がこない場合は、早めに婦人科を受診することが大切です。
妊娠していて生理がこない可能性もある
生理がこない場合、妊娠の可能性も考えられます。
場合により、妊娠反応検査をしてみましょう。
妊娠反応検査で陽性が出た場合は産婦人科を受診して医師の診断を受けましょう。
婦人科での検査
婦人科での診断では、問診がとても重要です。今までの生理の状態、生活習慣、家族歴や既往歴などを詳しくききます。また、自宅で基礎体温を記録しておくと、診断する手がかりになります。医師に伝える際に役立つため、日常的に測定しておくとよいでしょう。
その上で内診、血液検査、超音波検査（エコー）などを行い、ホルモンバランスや子宮・卵巣の状態を調べます。
必要に応じてMRI検査やCT検査などを追加する場合もあります。
無月経の治療
無月経の治療内容は原因や年齢、妊娠の希望の有無などにより大きく異なります。
原因に合わせた対応が重要となりますが、女性ホルモンが不足しているようならホルモン補充を行うこともあります。
最後に
生理がこない背景には、ストレスや生活習慣の乱れから病気まで、さまざまな要因があります。
一時的な変化であっても、月経周期の異常がある場合は無月経のサインかもしれません。
放置すると将来の妊娠や健康にも影響を及ぼすおそれがあります。
不安なときはひとりで抱え込まず、医師や専門家に相談してみましょう。自分自身の身体の変化に気づくことが、健康を守る第一歩です。
「婦人科へ行くのはハードルがある」、「自分は病院に行った方がよいか迷う」方などは、自治体の相談窓口を利用することもできます。
保健師や助産師などの専門職が、心身の状態や健康面の不安について相談を受け付けています。お近くの相談窓口にご相談ください。
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